INTERVIEW

Kakedas利用者の声。
入社3-5年目のキャリア支援と定着を目的に導入
入社3-5年目社員のキャリア支援と定着を推進していくために、キャリア研修と合わせて、Kakedasを導入された株式会社がまかつ様。以前より社内にて1on1制度の導入を検討しており、効果的に1on1を活用するにはどうしたらよいかを模索していた中、Kakedasを導入。社内に専任人事が居ない中で、会社・組織の発展に寄与すると信じて、代表に直々に提案して導入するに至りました。Kakedasを導入しようと思った理由や導入後の感想を伺いました。
今回インタビューした企業
株式会社がまかつ
業種
メーカー/製造業
規模
1,000~2,999名
URL
https://www.gamakatsu.co.jp/
株式会社がまかつ。1955年創業、社員数は200名(グループ全体では1,000名)。釣鈎・釣竿、アパレル用品等の製造・販売を行う。製品は国内のみならず海外のユーザーからも高い評価を得ており、現在までに全世界10拠点を構え事業を展開。

Q. Kakedasを知ったきっかけは何でしたか?

ジェイックさん(Kakedasはジェイックグループの一社です)のリーダーカレッジ研修を実施したことがきっかけで、Kakedasを知りました。

研修を実施するにあたり、営業担当の方と組織課題を話している中で、Kakedasを提案されました。私自身は専任の人事という立場ではなかったのですが、提案を聞いて弊社でも実施してみたいと思い、上長・経営陣に提案しました。

*JAICリーダーカレッジは、ジェイックが提供する管理職向けの継続研修プログラムです。

Q. どのような課題があり、Kakedasを導入されたのでしょうか?

入社3〜5年目社員のキャリア支援と定着を推進していくために、Kakedasを導入しました。

対象層の離職率に対する課題感があり、社内での1on1制度の導入を検討したこともありました。ただ、効果的な1on1を実施するためのノウハウが充分ではないと判断し、実施には至りませんでした。

Q. なぜKakedasを利用しようと思いましたか?

社内のリソースのみで1on1制度を構築することはハードルが高いと感じていた中で、Kakedasの「面談のプロに相談できる」という形であれば、いまの弊社でも1on1を実施できそうだとイメージできたためです。

社内制度として1on1を導入するには、さまざまな準備が必要です。実施のためのガイドラインを作成することはもちろん、1on1がただの雑談の場にならないようにするには上司・リーダー向けに話の聴き方についてトレーニングする必要も出てくるかもしれません。しかし、これまで社内で1on1を実施したことがなく、ノウハウがない中で全て自社内でまかなうことは、難易度が高いと感じていました。

1on1はぱっと口に出しやすいワードですし、1対1の対話ということであれば「一度やってみよう」という話になりやすいと思います。しかし、効果的な形で導入・実践しようとなると、やりたい気持ちはありつつも担当者1人のみでは中々進まない現実もありました。Kakedasの話を聞いた時、プロのキャリアコンサルタントに相談するという形であれば、1on1を試しに実施してみるという位置付けにもできそうだと思いました。

Q. Kakedasを導入して、どのような手応えがありましたか?

今回は3-5年目社員を対象として、半年の間に2回の面談を実施しました。私自身も従業員の1人としてKakedasで面談した経験を踏まえた感想になりますが、キャリア研修と併せてKakedasを導入したことで、自己理解が深まったと感じている社員は多いのではないかと感じています。

正直なところ、1回目の面談は、面談の活用方法を上手く見いだせずに終了してしまった感覚もありました。しかし、2回目の面談は、キャリア研修の中で業務やキャリアに活かせる自身の強みを考える機会があったことを踏まえて、「面談で何を相談しようか?」と事前に準備して臨んでいた社員も見られました。

私自身の話にはなりますが、2回の面談と研修を通じて、自分自身のパーソナリティや強みが明確化したように感じています。プロのキャリアコンサルタントと対話することで、効果的な自己分析をできた実感があり、とても良かったです。個人ワーク等で自己分析をすることは苦手だと感じる社員も、面談を活用することで、自分自身の強みを掘り下げやすかったと思います。

Q. Kakedasを利用してよかったと感じる点は何ですか?

分析レポートを通じて、社員が感じている「会社で働くことの満足度」および「今後の課題点」が見えてきたことが良かったです。働く満足度は、釣り具メーカーということで、もともと釣りが好きで入社した社員も多く、会社に対して不満を持つ社員は少ないことが分かりました。一方で、「社員全員が会社の方針等についての共通認識を持つ」、「各々が主体的に考え意見を出して実行していく」といったことは、もっと伸ばしていける余地があると考えています。会社の方針等に対する共通認識を持つこと関しては、もともと課題認識があったので既に施策を進行中でしたが、今回の分析レポートを通じて、より客観的に組織課題を把握できたと感じます。

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